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詐欺注意

ハッキング?トロイの木馬?ビットコイン振り込め迷惑メール一覧

ハッキング?トロイの木馬?ビットコイン振り込め迷惑メール一覧

ビットコイン振り込み迷惑メールは「あなたの心の安らぎの問題」「緊急対応!」「すぐにお読みください」といった題名で届くことがあります。

これら詐欺メールには、実際に使用しているか、過去に使用していた「メールアドレス」と「パスワード」が記載されています。

「パスワードが流出して盗まれた!」と驚くかもしれませんが、慌てないでください。

確かにメールアドレスやパスワードなどの個人情報が漏洩している可能性はありますが、このビットコイン振り込め迷惑メールは詐欺です。

絶対に振り込まないよう、くれぐれもご注意してください。

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迷惑メールにパスワードが記載されていたらどうしたらいい?

届いた迷惑メールにパスワードなどの個人情報が記載されていた場合、どのように対処すればいいのでしょうか?

このビットコイン振り込め迷惑メールの特徴は、実際に使用している、もしくは使用していたメールアドレスやパスワードが記載されているという点です。

しかし、これらの個人情報は過去に漏洩した情報であり、リアルタイムで盗まれたものではありません

私が受け取ったビットコイン振り込め迷惑メールには、「過去に使用していたメールアドレス」と「過去に使用していたパスワード」が書かれていました。

これらの個人情報は、過去に登録していたサイトから漏洩したものでした。数年前、私が登録していたサイトが不正ログインの被害に遭い、私の個人情報が漏洩しました。

今回届いたビットコイン振り込め迷惑メールには、この漏洩事件で流出したメールアドレスとパスワードが記載されていたのです。

幸いなことに、ネット銀行からの引き落としや不審な郵便物が届くなど、大きな被害はありませんでしたが、その流出した個人情報からYahoo!アカウントに不正ログインされたことがありました。

この振り込み詐欺メールには、「ハッキング」「ウイルス」「トロイの木馬」といった恐ろしいキーワードと共に、「リアルタイムで監視している」「パスワードを変更しても無駄」といった脅し文句が含まれています。

ですが、実際には過去に漏洩した大量の個人情報を購入し、メールアドレスとパスワードを記載して一斉送信しているだけなのが、この迷惑メールの実態です。

なので、慌ててビットコインを振り込む必要はありません

もし、現在も使用しているメールアドレスやパスワードが記載されている場合は、使用しているサイトの情報を速やかに変更しましょう。

ビットコイン振り込め迷惑メール一覧

ここからは、私に実際に届いたビットコイン振り込め迷惑メール例です。

同様のメールが送られてきた場合は詐欺メールなので、絶対にビットコインを振り込まないよう注意してください。

以下、+をタップするとメール内容を読めます。

ビットコイン振り込め迷惑メールの内容は、大体同じパターンです。

ビットコイン振り込め迷惑メールのパターン

「ハッキングした」→「アダルトサイト閲覧時を録画している」→「公開されたくなかったらビットコインを振り込め」

「ハッキングしました」→「アダルトサイト閲覧時を録画してます」→「公開されたくなかったらビットコイン振り込んでね」

これらはすべて詐欺メールなので、基本無視して構いません。ただし、もしメールに現在も使用しているパスワードが記載されていた場合は、速やかに変更することをおすすめします。

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ビットコイン振り込め迷惑メールまとめ

ビットコイン振り込め迷惑メールについて紹介しました。

ビットコイン振り込め迷惑メールでは、現在使用している、もしくは使用していた「メールアドレス」と「パスワード」が記載されていることがあります。

しかし、これらの情報はハッキングやウイルスによって盗まれたものではなく、過去に漏洩した個人情報を手あたり次第に送信されているだけです。

慌ててビットコインを振り込むことはせずに、冷静にIDやパスワードの変更を行いましょう。

迷惑メールそのものは無視して構いません。

それでも心配な場合は、身近な家族やパソコンに詳しい友人に相談することをおすすめします。

相談できる人が周りにいない場合や、万が一ビットコインを振り込んでしまった場合には、独立行政法人「国民生活センター」に相談しましょう。

国民生活センターとは?

国民生活センターは、日本の独立行政法人であり、消費者保護を目的とした機関です。国民の生活に関する相談や情報提供、消費者トラブルの解決支援を行っています。

国民生活センターでは、消費者が直面するさまざまな問題に対応しています。例えば、詐欺被害や悪質商法、クーリングオフ制度の案内、商品トラブルや返品・返金に関する相談など、幅広い分野の消費者問題に対して助言やアドバイスを提供しています。

また、国民生活センターは消費者教育や啓発活動も行っており、消費者が自身の権利を理解し、適切な判断を行えるよう支援しています。

国民生活センターには各都道府県に設置された相談窓口や電話相談があり、無料で相談することができます。消費者トラブルに直面した場合や疑問・相談事がある場合は、国民生活センターに相談することで適切なサポートを受けることができます。

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